プラスチック食品容器の歴史

プラスチック食品容器の誕生

東京・青山に日本で初めてのセルフサービス方式のお店である紀ノ国屋1号店が誕生し、1960年頃に肉や魚のトレー、非耐熱弁当容器、透明容器などが誕生しました。

プラスチック食品容器は小売業とともに成長してきました

プラスチック食品容器はセルフサービスの小売業、いわゆるスーパーマーケットと共に成長してきました。 いまからちょうど60年前の1953年に日本で初めてのスーパーマーケットである紀ノ国屋が青山に誕生しました。これは第二次世界大戦からわずか8年後のことでした。 その後、ダイエー、イトーヨーカ堂が誕生しました。

1960年代は、高度経済成長期の真っただ中で、1964年の東京オリンピック前後から、大量生産、大量消費の時代に入っています。プラスチック食品容器は衛生的なこと、経済的なこと、作りやすく大量生産ができることなどからスーパーマーケットで使われはじめ、肉や魚のトレーや弁当容器や透明のカップ等が誕生しました。
このころの国内容器市場規模は50億円と言われ、白い発泡トレーが主流で、カップは透明の丸いもの、弁当容器はレンジにかけられないものであり、シンプルなデザインのものが主流でした。

利便性に加えて「安全・安心」も重要な要素に

1970年頃から肉の裏側の品質も確認できるように、透明トレーが誕生しました。

小売業の規模拡大とともに市場規模も大きく拡大

1970年代はスーパーは規模の拡大が進み、1972年には、ダイエーが日本一の小売企業になりました。一方では、1974年にセブンイレブン、78年には、持ち帰り弁当のほっかほっか亭が誕生しています。 余談ですが、日本の外食産業にとって、外食元年と位置づけられているのが、1970年の大阪万博です。同じ1970年には、東京の国立市に、ガストの前身である「すかいらーく１号店」ができ、この頃から外食も一般的になっていきます。

このころの容器の変化と言うと、白い発泡トレーでは「裏側から肉の品質を観察することが出来ない」という記事が雑誌に掲載され、透明なトレーが誕生する等、市場の要望に応える進化をしてきました。 容器の市場規模は10年で約8倍の400億円になっており、このころから容器の役割として、食品の生産者、販売者、消費者の利便性や、「安全・安心」も重要になってきました。

コンビニ店舗数増加とともに、容器の多様化が進む

コンビニが弁当販売を開始し、1988年にセブンイレブンで初めてレンジでチンできる耐熱弁当容器が使用されました。コンビニはその後、8年で3万店を超えるまでに成長していき、これとともに容器の需要も拡大していきます。また、働く主婦の要望から、持ち帰ってそのまま食卓に並べられる容器として、白いトレーに色や柄をつけたカラートレーが誕生しました。

新しい食のスタイル「中食」

1980年代以前は「食事は家で料理して食べる。（内食）」または、「外で食べる。（外食）」が主流でしたが、「調理済みの弁当や惣菜を買って家で食べる。」いわゆる「中食という言葉も使われ始めました。

「中食」のスタイルが拡大した背景には、以下のようなことが考えられます。

• 1985年に男女雇用機会均等法が制定され女性の社会進出が本格的になったこと
• 一般家庭での電子レンジ普及率が87年に50％を突破し、その後10年で90%になったこと
• 耐熱弁当容器が使用され始め、コンビニ店頭でレンジでチンできるようになったこと

中食と共に、容器の役割も「肉や魚等素材を入れる容器」から「持ち帰ってそのまま食卓に並べられる容器」や「電子レンジにかけられる容器」や「惣菜が美味しそうにみえる容器」などの開発が進み、機能性が高まりました。 この頃の市場規模は２０００億円とも言われています。

環境意識の急進期 / 環境革命の幕開け

環境問題がクローズアップされ、大量消費から循環型社会への転換が始まりました。まず、プラスチック食品容器業界においては、1990年に使用済みトレーの自主的回収リサイクルが始まりました。翌年1991年には「再生資源利用促進法」の成立、1995年には「容器包装リサイクル法」公布等、環境に配慮した循環社会への転換が進みます。

1990代後半には、地球温暖化が問題視され、温室効果ガスを削減するために、1997年京都議定書が定められました。

環境意識の高度化

さらなる環境対応商品として、CO2削減に対応した100％植物由来プラスチック食品容器や、一部に植物原料を使用した容器等が開発されました。また、PET樹脂のリサイクル技術の向上もあり、PETボトルの再生原料を使用した容器も開発されています。この頃から、容器の薄肉化や軽量化も進み、原料である石油使用量を減らした容器が増も増えてきました。

世界では、2015年12月、COP21にて2020年度以降の地球温暖化対策の枠組みを取り決めたパリ協定が採択されました。また近年では、海洋に流出したプラスチックによる海洋生態系への影響が指摘されています。日本プラスチック食品容器工業会においても、日本プラスチック工業連盟の「プラスチック海洋ごみ問題の解決に向けた宣言活動」に賛同し、宣言書に署名しました。引き続き、環境に配慮した取組に注力し、プラスチック食品容器に関する正しい情報をお伝えしていきます。

2020年、新型コロナウィルス（COVID19）のパンデミックが起き、世界中で外出自粛、移動制限措置が取られました。日本でも緊急事態宣言が発出され、外出自粛が行われ、家で過ごす時間が長くなり、外食のtake out、宅配が急増し、プラスチック食品容器の基本的な役割である衛生面、利便性が改めて見直されました。